賃貸経営を行っていく上で、できるだけ空室は避けたいと考えているオーナー様は多いのではないでしょうか。
収入源となる賃料が入らない状態が長く続けば、赤字経営になってしまうリスクも大きいため心配ですよね。
そこで今回は、役立つ空室対策をご紹介します。

□空室ができてしまう原因を知ろう！

空室対策を始めるにあたって、まず行うべきなのが原因を知ることです。
「なぜ空室ができてしまうのか」、「何がいけないのか」といったように、空室ができてしまう原因を明確にしましょう。

特に、長期的な空室は賃貸経営に大きな打撃を与える要因になります。
そして、オーナーによってはわずか数カ月、中には1ヵ月空室が出ることでさえ、かなりの影響を受ける方もいらっしゃいます。
継続的に安定した賃料を得るためには空室対策が不可欠ですが、適切な対策を行うためには、まずどうして空室ができてしまうのか、その原因を探る必要があるでしょう。

その物件特有の原因や、周辺環境、地域特有の実情もあるため、どの物件も同じ対策を行えば解決できるわけではないからです。
そのため、ここからは代表的な原因についてご紹介します。

□どんな原因があるの？

ここからは、考えられる2つの原因をご紹介します。

まず1つ目は、家賃が物件の状態と合っていないことです。
築年数がかなり経っており、決して新しくてキレイとは言えない物件にもかかわらず、家賃がその地域の相場よりも高い場合は、入居希望者が見つかる可能性は低くなります。

家賃を値下げすることは、家賃収入の低下につながるため、空室対策の最終手段とも言われています。
空室が発生するたびに家賃を下げていては、利益が出にくくなってしまいます。
そのため、家賃設定の見直しを検討するのは最後にしましょう。

古い物件や見た目が悪い物件の場合は、清掃に力を入れたり、リフォームを行ったりするなどの工夫をして対処することが大切です。

また、賃料を設定する場合は、物件周辺の相場を確認して最適な賃料を設定しましょう。
ちなみに、競合物件との比較や賃料の見直しをするタイミングは、空室が目立ち始めたときがオススメです。

2つ目は、供給過多の可能性です。
現在、日本ではアパートの建設が増えていることから、賃貸物件数が入居希望者よりも多い傾向にあります。
また、アパートの入居希望者の多くは、できるだけ築年数が浅く、新しい物件を借りたいと考えているため、それによりさらに新築アパートの増加が加速していると言えるでしょう。

そのため、この競争を勝ち抜くためには他の物件との差別化が大切になってきます。
例えば、敷金・礼金や駐車場代のような家賃以外の費用を下げることがオススメです。
そして、設備の充実度も確認し、足りないようであれば設備を充実させていきましょう。
具体例としては、オートロックといった防犯システムの充実化や宅配ボックスの設置といったものが考えられます。

以上のようなことが、空室が発生したり、続いていたりする際に考えられる原因です。
まずは原因を分析し、適切な対策を施すことが重要です。

□オススメの空室対策とは？

原因が明確になったら、いよいよ本格的な空室対策をします。
では、その際どのような方法があるのでしょうか。
ここからはオススメの空室対策をご紹介します。

＊敷金・礼金を下げる

部屋がなかなか埋まらないからといって安易に家賃を下げてしまうのは、あまりオススメできません。
そのようなときは、最初から家賃を下げるのではなく敷金や礼金から下げるようにしましょう。

入居する側の視点で考えれば分かると思いますが、敷金・礼金の負担は決して小さいものではありません。
家賃の1カ月分で設定している物件が多いですが、敷金や礼金が無料または少ないという物件はとても魅力的でしょう。
家賃以外にかかる諸費用を抑えられると、入居へのハードルも下がります。

＊他の物件と差をつける

適切な管理や価格だけでは、数ある物件の中に埋もれてしまいがちで、なかなか入居希望者の目には留まりません。
特に、競合物件が密集している地域では他物件と差をつけたいものですよね。

・最寄り駅が近い
・通学に便利
・お風呂とトイレ別
・オートロックなどで防犯に特化
・ペット可
・家具や家電付き

このように、他の物件と差をつける工夫、つまり最新の設備や特別なルールを取り入れることが重要になります。

単に管理会社や不動産会社に頼るだけではなく、物件に何らかの付加価値をつけるということが大切です。
同じような物件でも、家電付きの物件とそうでない物件、みなさんが購入者側の場合どちらを選ぶでしょうか。
このように購入者側の目線に立って、取り入れる設備やルールについて考えてみましょう。

□まとめ

今回は、役立つ空室対策をご紹介しました。
空室対策は、どの物件でも同じ対策を採用すれば問題が解決するわけではありません。
その物件の地域や周辺環境、物件の状態によって空室対策は異なります。
まずは原因を明確にし、ご自身の物件に合った空室対策を行いましょう。

※資料請求の場合には、各項目を記入いただき、問い合わせ欄に「マンション・アパート管理の資料」とご記入ください。