賃貸経営をしている方に知っていただきたいのが、空室を埋める方法です。
物件に空室があると、家賃収入が減ってしまいもったいないですよね。
そこで今回は、空室が出やすい物件や空室対策についてご紹介します。
ぜひお役立てください。

□空室対策とは

空室対策という言葉を聞いたことがあるオーナーさんも多いですよね。
まず、空室対策とは何かについてご説明します。

空室対策とは、賃貸住宅に空室を作らないために行うあらゆる対策のことです。

空室期間が長引くと、その分家賃収入がなくなり、大きな打撃になりますよね。
そのため、満室状態をどのように維持していくかが賃貸経営ではとても重要です。
ご自身の物件に合った対策を行いましょう。

□空室が出やすい物件とは

では、空室が出やすい物件とはどのようなものでしょうか。
4つの例をご紹介します。
しっかり理解して、空室対策に役立てましょう。

1つ目が、賃料が相場と合っていない物件です。
ほとんどの入居者は、物件を検索する際、地域と賃料から絞り込みます。
そのため、同じ地域の他の物件に比べて賃料が高いと、それだけで入居希望者は少なくなってしまいます。

インターネットで周辺地域の物件の賃料を確認し、ご自身の物件と比べてみましょう。
また、その際、間取りや築年数も考慮することが大切です。

2つ目が、間取りや設備がニーズと一致していない物件です。
賃料が安くても、ニーズに合わなければ空室はできやすくなります。
また、立地や入居者の年齢によって適した間取りや設備は異なります。
周辺の地域で最も需要のある物件はどのようなものか調査し、入居者のターゲットを定めておくと良いでしょう。

3つ目が、環境が悪い物件です。
建物の周りが不衛生だと、物件の第一印象も悪くなり、空室ができやすくなります。
また、エントランスや共有スペースも、物件の第一印象を決める重要な部分です。
入居者が快適に過ごせるように、衛生環境を確認し、常に清潔に保っておきましょう。

4つ目が、周囲に競合が多い物件です。
空室にお悩みの賃貸物件の周りには、似たような物件がたくさんある場合があります。
どんなに相場に合った賃料で、ニーズと一致していて、衛生環境が整っていても、周りの物件と差がなければ入居者は分散してしまいます。
この場合、空室を埋めるためには募集要項や物件自体に工夫を施す必要があります。

□空室を埋める方法とは

空室が出やすい物件についてご理解いただけたかと思います。
空室にお悩みの場合、まずは先ほどご紹介した4つのことを確認してみましょう。

ここからは、空室を埋めるための方法について、リフォームをする場合とリフォームをしない場合に分けてご紹介します。

＊リフォームでの空室対策

リフォームで空室対策をする場合、効果的なもののひとつに差別化リフォームがあります。
これは、設備などが他の物件と遜色ない場合、内装をデザイン性の高いものにして他の物件との差別化を図るリフォームです。

ほとんどの賃貸物件は、最初の設計で万人受けするようなデザインになっていることが多いです。
そのため、壁紙や床を個性的なものにリフォームするだけでも、デザイン性の高い物件にできます。

また、照明もデザイン性を高めるのに効果的です。
壁紙や床と雰囲気を合わせて変更してみましょう。

さらに、リフォームでの空室対策の場合、少額でできるものも効果的です。
リフォームだと、かかった費用に対してリターンが得られない場合もあり、リスクが高いと感じる方もいらっしゃいますよね。
そのような方には、少額予算の中でリフォームを行うのもおすすめです。

少額でできるリフォームにもさまざまなものがありますが、特におすすめなのがセキュリティ系のリフォームです。
具体的には、扉をオートロックにしたり、共用部に監視カメラを付けたりします。
防犯対策をアピールできるためおすすめです。

＊リフォームを伴わない空室対策

空室対策のためにリフォームのお金をかけたくないというオーナーさんもいらっしゃいますよね。
そのような方には、特化型賃貸にするという方法もあります。

特化型賃貸とは、入居者ターゲットを絞り込んだ賃貸のことで、近年、成功例が出始めているもののひとつです。
成功例としては、「女性専用シェアハウス」「外国人専用アパート」などがあります。
このように、コンセプトをはっきりさせることで、入居しやすくなります。

たくさんの物件の中から選ばれるためには、何かひとつ特徴を持つことが大切です。
特化型賃貸にすることも検討してみてはいかがでしょうか。

□まとめ

今回は、空室が出やすい物件や空室を埋めるための方法をご紹介しました。
空室を埋めるには、リフォームやコンセプトの工夫などで他の物件と差別化することが大切です。
ぜひこの記事を参考にして、さまざまな工夫を凝らしてみてはいかがでしょうか。
賃貸経営についてお困りでしたら、お気軽に当社にご相談ください。